Webマーケティング

「ネット集客にお困りでは?」という営業マンにお困りの方へ

リスティング広告を担当させていただいているクライアントさまから定期的に寄せられる相談がある。「広告を出稿すると営業電話がひっきりなしに掛かってくる」というものだ。

ただでさえ対応の煩わしいしつこい営業電話、しかもリスティング広告経由となるとクリック費用も発生するため対策を取ることが急務である。

この記事では、ネット集客会社からの営業について解説したいと思う。

この記事で学べるコト

何故リスティング広告が狙われるのか

電話営業をするネット集客会社の実力

しつこい営業電話への対処法

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電話持ってないけど一応聞いておきます
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良い心がけだね
ホームページ制作について

なぜネット集客のプロが電話で営業をするのか

プロなんだからネットで集客すればいいのに・・とお考えの方もいらっしゃると思うが、一概にそうとも言えない。

そもそも営業の本質は「潜在顧客にアプローチする」ことである。

潜在顧客とは、「ネット集客の必要性はわかっているが何もしていない人」「そもそも何をすべきかわかっていない人」といった方を指す。

SEO対策・リスティング広告といったサービスの存在も認知していないため、ネットでそういったサービスを行う会社を検索して調べることもない。

つまりプロがいくらネット上で集客網を張り巡らしたところで潜在顧客から問い合わせがくることは未来永劫起こらないのだ。

こういった潜在顧客に対して電話での営業アプローチは、潜在顧客側からしても新しいサービスの発見に繋がる場合もある。

なぜ広告を出稿すると営業が増えるのか

本来、潜在顧客を狙う営業電話が時代と共に「顕在顧客にアプローチをする」という目的へと変化を遂げた。

顕在顧客とは、「自社サービスへの関心が非常に強い人」を指す。もっと判りやすく言うと「お金を払ってでもSEO対策やリスティング広告を使いたい人」となる。

サービスへの関心が強い分、契約に繋がる確率も高く効率も良い。

ではどうやって顕在顧客のリストを集めるのかが問題になってくる。

勘の良い方はお気づきだろうが、実際にリスティング広告を出稿している人がそのまま顕在顧客のリストとなる。

要は他の広告代理店から顧客を奪おうというわけだ。

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許せねえ!野村修みたいな野郎だ!
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伝わらないから不倫ドラマの登場人物で例えるの止めて

そういった営業マンは、「弊社に任せていただければ現在よりコンバージョン単価を3割落とせます!」「コンバージョン率は落とさずにクリック単価を1割落とせます!」などとかなり甘い言葉で誘惑してくるパターンが多い。

しかし実際は後悔することになる場合がほとんどだろう。

解約しようにもそういった会社の多くは契約期間の縛りなどが設けられているため、半年・一年間は解約できずにただただお金をドブに捨てることになる。

営業マンが広告をクリックしても費用は発生する

ここでもう1つ問題となってくるのが、営業マンがリスティング広告をクリックすることで広告費用が発生してしまうことだ。

業種によっては1クリックあたり千円の広告費が発生する場合もあるので、営業電話を受けるのためにこちらが千円の広告費を出費していることになる。

一度ならまだしも、断った数日後にまた別の担当者から掛かってくる、そしてまた数日後にまた別の担当者から・・というループが続く場合はさすがに対策が必要になる。

もちろん、営業先の広告はクリックしないよう社員に指導するネットリテラシーの高い会社もあるだろうが、ごく一部を除いてほとんどの営業マンが広告をそのままクリックしているのが現実だ。

特に毎月少額予算でリスティング広告をまわしている中小企業にとってはこんな迷惑な話はない。

そのような無駄な出費を避けるための営業撃退方法をいくつかご紹介したいと思う。

営業マンに広告をクリックさせない方法

IPアドレスを使って特定の相手にのみ広告を表示させない方法がある。

※最も確実な方法ではあるがサーバー等の専門知識が必要なため、実施が難しい場合は次の項目まで読み飛ばしていただきたい。

また、この方法は以下の2つの条件を満たした場合のみ有効である。

  • その会社が固定IPアドレスを使用している
  • 会社から接続されたパソコンから営業活動を行っている

これを理解いただいた上で設定作業を行ってほしい。

まずIPアドレスとは、パソコンやスマートフォンなどに割り当てられたナンバーのことである。

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men
ぼくのIPアドレスは4475って聴いたよ
woman
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それ製造番号

あまりに営業がしつこい場合、このIPアドレスと特定した上でGoogle広告の管理画面から非表示設定を行うころで、その会社の端末からは広告が表示されないようにする。

具体的な設定方法は以下のようになる。

①IPアドレスを特定する

まずはWebサーバーから取得したIPアドレスを日本ネットワークインフォメーションセンターを利用して逆引き検索しよう。

日本ネットワークインフォメーションセンターとは、IPアドレス管理団体のWebサイトであり、IPアドレスから接続元の組織を検索できる。

使い方も簡単で、検索口にIPアドレスを入力して「検索」をクリックすれば完了だ。

IPアドレス検索ページ

②広告管理画面より除外設定をする

IPアドレスの特定後、Google広告の管理画面より設定を行う。

まずは該当キャンペーンの「設定」>「その他の設定」をクリックする。

アドワーズ管理画面

次に「IPアドレスの除外」をクリックし、出てくる入力フォームにIPアドレスを入力する。

IPアドレスの除外設定画面

最後に「保存」をクリックして終了だ。

先に説明した2つの条件され満たしていればこれで営業電話どころか広告をクリックされることすら無くなる。

電話勧誘を一度で止める方法

上記のIPアドレスによる施策が難しい場合、あとは営業を一度目でキッパリと断ち切ることで同じ会社から二度目三度目の営業電話が掛かってくるのを防ぐしか方法はない。

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こんな時に役立つのが反社の名刺!
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使うな使うな

最も有効な方法は「再勧誘の禁止」という法律を盾にすることだ。

特定商取引法 第17条 断った人への勧誘の禁止
事業者は、電話勧誘をされても契約締結をしないことを、意思表示した消費者に対して、契約締結について勧誘をしてはならない。

営業マンから電話やメールが届いた際、相手の会社名・氏名を聞いた上で「契約しない意思は(会社名)の方へ伝えました。再勧誘は法律に抵触するので今後営業はご遠慮ください」と伝えるだけで良い。

一番大切なことは会社名を復唱することで「あなたの会社名を把握している」ことを伝えることである。

営業マンも会社問題に進展してはマズいので何度も営業電話を掛けるのは躊躇するはずだ。

でもちょっとその会社に興味も・・・

しかしネット集客会社の営業のターゲットリストに載るということは、実際にネット集客への関心が強い顕在顧客であることも事実である。

営業マンの巧みな話術にのせられ、「この会社ならきっと」と淡い期待を抱いてしまうのも無理はない。

誤解を生まないよう説明させていただくが、営業を掛けてくるネット集客会社全てが低品質なサービスを提供しているわけではない。

中には素晴らしいノウハウと実績を持つ会社も存在する。

ではどうやって良いネット集客会社を見極めるのか、それにはネット集客の勉強をして自分自身が詳しくなるしか方法はない。

魚の目利きをするには魚の勉強をするしかないのだ。

ネット集客の勉強をする際、本を買うかネット記事などを読むのが最も効率が良い。

富山工房でもネット集客に関する記事を配信しているので、もしよければ参考にしていただきたい。

私がネット集客で150万PV集めるためにした4つのコト ネット集客をはじめる際、ブログ・メルマガ・Twitter・Facebook・公式Lineと選択肢が多すぎて何から手を付けるべきか...

まとめ

ここまで2通りの営業電話防止策を解説してきたが、営業の仕事そのものを否定するつもりは全くない。

会社の成長のため、そしてサービスそのものを認知していない潜在顧客と会社を結び付けるために必要不可欠な活動である。

しかし、リスティング広告経由で何度もしつこくコンタクト取ろうとする悪質な業者も増えていることも事実であり、それに悩まされている事業主の方も非常に多い。

そういった一部の悪質営業マンのせいで困っている方の参考になればという気持ちから、この記事を執筆させて頂いた。

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